洪水リスクが低いエリアとは？安心な住まいの選び方を解説

洪水リスクが低いエリアの基本条件とは

近年は、集中豪雨や線状降水帯の発生により、各地で浸水や河川の氾濫が繰り返し起きています。
国土交通省や内閣府も、気候変動の影響で水害リスクが頻発化・激甚化していることを示しており、水害統計調査や白書のデータからも被害額の大きさが明らかになっています。
こうした状況の中で、これから住まいを構える方にとっては、建物の性能だけでなくエリアごとの洪水リスクを把握しておくことが重要になっています。
そのため、まずは洪水リスクが低いエリアの基本的な条件を整理しておくことが大切です。

洪水リスクが低いエリアの共通点としては、周辺の地形や標高、近くの河川との位置関係が重要な要素となります。
一般に、河川のすぐそばの低地よりも、周囲と比べて標高が高く、自然堤防や台地など比較的水がたまりにくい地形の場所は、浸水しにくい傾向があります。
また、水害リスクマップや浸水想定区域図で、想定される浸水の深さや広がりが小さい範囲は、相対的に洪水リスクが低いエリアと考えられます。
このように、候補地の周辺環境を客観的な資料で確認することで、危険を避けやすくなります。

ただし、同じ市区町村の中であっても、洪水リスクには大きな差があることを理解しておく必要があります。
国や自治体が公表する洪水浸水想定区域図や水害リスクマップを見ると、行政界は同じでも、河川沿いの低地と、少し離れた高台では、想定浸水深や浸水範囲がまったく異なる例が数多く見られます。
したがって、「市区町村名」だけで安全性を判断するのではなく、候補とする地点ごとの細かな違いを確認しながら、洪水リスクがより低いエリアを選ぶことが重要です。
この点を踏まえて情報収集を行えば、将来の水害に備えた住まい選びにつながります。

ハザードマップで洪水リスクが低い場所を見極める

まずは、国土交通省が運用するハザードマップポータルサイトの「重ねるハザードマップ」や、市区町村が作成した洪水ハザードマップを確認することが重要です。
これらの地図では、想定される降雨により河川が氾濫した場合の浸水想定区域と浸水の深さが色分けで表示されています。
また、内水氾濫や高潮など、洪水以外の水害リスクもまとめて確認できる場合があります。
まずは購入や建築を検討しているおおよその場所を入力し、周辺一帯の水害リスクを広い範囲で把握するようにしましょう。

次に、凡例で示される「想定浸水深」と色分けの対応を丁寧に確認することが大切です。
一般に、色が濃くなるほど浸水の深さが大きく、床上浸水や建物の2階相当まで達するおそれがある区域もあります。
一方で、浸水深が浅い区域や浸水想定区域外として示される場所もありますが、内水氾濫や他の水害種別ではリスクが表示されている場合もあります。
浸水頻度の違いを示した水害リスクマップも公開されているため、深さだけでなく、どの程度の頻度で浸水が想定されているかも併せて確認するようにしてください。

さらに、内水氾濫を示すハザードマップも忘れずに確認することが重要です。
下水道や排水路の能力を超える大雨になると、河川が氾濫していなくても道路や敷地内が浸水する区域があり、その範囲や最大浸水深が別の地図として公表されています。
洪水と内水の両方の地図を見比べることで、同じ場所でも水害の原因によってリスクが異なることが分かります。
購入や建築を検討している地点については、洪水・内水・高潮など可能なかぎり多くの水害情報を重ねて確認し、総合的に判断することが大切です。

地形・地盤と洪水リスクの関係を理解してエリア選び

洪水リスクを考えるうえで、まず押さえておきたいのが土地の地形的な特徴です。
国土数値情報の低地地形分類では、自然堤防や砂丘などの微高地と、旧河道や湿地など特に低湿な部分が区別されており、低湿地は浸水しやすいとされています。
また、三角州や谷底平野、後背低地などは河川の氾濫で形成された低地であり、台地や段丘と比べて洪水時に水がたまりやすい傾向があります。
このように、同じ平地に見えても、成り立ちによって水害への弱さが大きく異なる点を理解することが大切です。

次に、国土地理院が公開している治水地形分類図などの地形分類情報を活用することで、土地の成り立ちから水害リスクを把握できます。
これらの地図は、洪水でできた低地や河岸段丘などを色分けして表示しており、水害や地震災害など自然災害リスクの把握に有効とされています。
検討している地点の地形区分を確認し、低地や旧河道といった区分に該当するかどうかを見ていくことで、洪水リスクが相対的に高いか低いかを判断しやすくなります。
なお、地形分類図は国土地理院の地理院地図上で誰でも閲覧できるため、事前調査の一環として活用しやすい点も利点です。

さらに、洪水リスクを考える際には、地盤の強さや液状化しやすさといった別の水関連リスクも併せて確認することが重要です。
地震本部などによると、液状化が発生しやすい場所は、地下水位が高く、ゆるく堆積した砂地盤で、埋立地や干拓地、昔の河道を埋めた土地などが挙げられています。
国土交通省の資料でも、砂質でゆるい地盤かつ地下水位が高い条件のもとで液状化が生じやすいとされており、低地や旧河道などでは洪水と地震時の液状化の双方に注意が必要だと整理されています。
洪水リスクが比較的低い地形を選びつつ、地盤の性状や液状化ハザードマップなども確認し、総合的な安全性を検討していく姿勢が求められます。

これから家を購入・建築する方の洪水リスク対策チェックリスト

まずは、住まいの候補地を検討する段階で、洪水リスクを客観的に確認することが大切です。
国土地理院のハザードマップポータルサイトでは、洪水や内水氾濫の浸水想定区域と浸水深、指定避難所の位置などを一つの地図上で重ねて確認できます。
さらに、国土交通省や自治体が公表している水害リスクマップや多段階の浸水想定図を組み合わせることで、発生頻度の高い水害も含めたリスクを把握しやすくなります。

次に、建物そのものの備えを整えることで、同じエリアでも水害への備え方に差が生まれます。
地盤調査を実施して地耐力や液状化のしやすさを確認し、それに応じた基礎形式や基礎高さを検討することが重要です。
また、給湯器や分電盤などの主要設備をできるだけ高い位置に設置したり、玄関や開口部の納まりを工夫して、浸水時の被害を最小限に抑える方法も検討したいところです。

さらに、将来の気候変動による豪雨の増加も踏まえたうえで、長期間安心して暮らせる住まい方を考える必要があります。
環境省などの解析では、強い雨の発生頻度が過去と比べて増加しており、今世紀末には大雨の頻度がさらに高まる可能性が示されています。
そのため、現在のハザードマップの情報に加え、水害リスクを踏まえた住まい方の資料や水災リスク区分なども参考にしながら、専門家へ相談して総合的にエリアと建物計画を検討することが安心につながります。

まとめ

洪水リスクが低いエリア選びでは、ハザードマップと地形・標高の確認が重要です。
同じ市区町村内でも安全性は大きく異なるため、色分けや想定浸水深を細かく比較しましょう。
さらに、地盤調査や基礎高さ、設備の配置など建物側の工夫を組み合わせることで、水害への備えは一段と高まります。
当社では、検討エリアの洪水リスク診断から具体的な住まいの対策提案まで丁寧にご説明いたします。
大雨や洪水が心配な方は、ぜひ一度お気軽にお問い合わせください。